『散る桜、残る桜も散る桜』 父祖の思いを受け継ぎ、次の世代へと伝えたい
作曲家のすぎやまこういち氏が中心となり、米国ワシントン・ポスト(6月14日付)にいわゆる従軍慰安婦問題についての意見広告が意見広告が掲載されました。このことは皆さんご存知のことと思います。
この「ザ・ファクツ(事実)」と題する意見広告は、「官憲による強制連行はなかった」ことを指摘しており、大変画期的なものでした。
そこで今回は、中心となって活動されたすぎやまこういちさんが、論壇誌『Will』8月号(ワック・マガジンズ)に寄せられた論文と、『中学生にも分かる慰安婦・南京問題』(オークラ出版)に掲載されたインタビュー記事を引用します。


※すぎやまこういち氏プロフィール
すぎやまこういち氏昭和六(一九三一)年東京都生まれ。東京大学理科二類へ入学し、卒後は文化放送入社。昭和三十三年フジテレビへ移籍し、テレビディレクターとして『ザ・ヒットパレード』等を手掛ける一方で作曲活動を開始。『亜麻色の髪の乙女』や多数のTVコマーシャル挿入曲、ゲーム『ドラゴンクエスト』の音楽など多数の作曲を手掛ける。日本音楽著作権協会理事。日本バックギャモン協会名誉会長。日本作編曲家協会(JCAA)常任理事。日本作曲家協議会理事。



■「従軍慰安婦」問題で
ワシントン・ポストに意見広告
唯一の武器は「事実」


中国をはじめとする国々の反日プロパガンダに対抗するには、日本はオピニオンではなくファクト(事実)を武器に対抗しなければならない。そう考えて、私はアメリカの新聞に「事実」を報せる意見広告を掲載しようと思い立ちました。

なぜアメリカの新聞かというと、中国はネットワークを使って反日プロパガンダを海外へ発信しています。南京の映画然り、アメリカ下院での対日非難決議然り。日本国民が中国の意図的な反日活動に気づきはじめたため、彼らは日本の同盟国であるアメリカでの反日活動に力を入れ始めた。それに対抗するためです。

従軍慰安婦に関する米下院の対日非難決議は、本誌五月号で古森義久さんが書いていらっしゃるように、マイク・ホンダと在米華僑との関係から出てきたものです。これをアメリカ議会に出すことによって、日本への非難を強めようとしている。

この構図を見て以前、兵本達吉さんが書かれていた記事を思い出しました。日本共産党を除名になった兵本さんが、当時の共産党委員長に随行して中国に行ったときに、委員長が中国共産党の委員長に「日本をやっつけるには時間がかかっても効果的なのは欧米のメディアを味方につけることだ」と教えたという。

これは国家反逆罪ですよ。あの記事を読んだときには頭をガツーンとやられたような衝撃を覚えましたが、いま現在起こっているアメリカの決議案はまさしくこの構図なのです。そもそも日本が戦略を教えてやっているのだから、まったく始末が悪い。
■南京大虐殺広告の経緯

まず、今年の四月ごろにニューヨーク・タイムズとワシントン・ポストへ「南京大虐殺はなかったとい証拠」を提示した全面広告を出そうと動き始めました。

「It's the fact」キャンペーンとして、日本が持ってる最大の武器である”事実”を知ってもらおうという趣旨です。産経メディアサービスを通じて、両紙に意見広告の掲載を申し込みました。

「南京大虐殺」の証拠とされている写真の全ては改ざん、捏造されたものであるという東中野修道先生の研究成果や、世界に「南京大虐殺報道」をしたティンパーリが中国の中央宣伝部国際宣伝処の顧問であったこと、また、「南京大虐殺」が起こったとされる一九三七年当時、南京の人口は虐殺されたとされる三十万よりも少ない、二十万人だったことなどを知らせたかった。

これらの客観的事実をあくまでクールに提示し、「南京大虐殺は本当にあったのかどうか」について読者の判断を仰ごうという主旨です。

ところがニューヨーク・タイムズ、ワシントン・ポストの両紙とも、この意見広告の掲載を断ってきたのです。

ニューヨーク・タイムズは掲載できない理由を次のように述べています。

〈一九三七年十二月に起こった南京虐殺について、私は自分が専門家であるとは思いませんが、この事件に関する一方の議論とそれに反対する側の議論との両方に詳しい本紙ニューヨーク・タイムズの歴史の専門家たちを、私は信頼しております。

彼らに調べさせた所、彼らは、この今回の広告の中で取り上げられている「事実」なるものは、大多数の学者たちが従来書いている、南京虐殺は本当に起きていたのだという長い間認められてきた見解を変えるほどのものではないと裁定致しました。

例えば、彼ら専門家たちは、(歴史家たちによって以前から承認されている)この都市の人口に対し疑問を投げかけるということは、殺害された個人の数に疑問を投げかけるのと同じようなことで、私どもの専門家の見解によれば、当時の膨大な人的損害を矮小化するものであると指摘しています。

従いまして、公認された諸事実に疑問を投げかけるようなものだと私どもには思えるこのような広告を掲載することは、お断り申し上げたいと思います。

この広告に書いてあるような供述(報告)が、もし信頼できる新聞や雑誌に、新たに発見された証拠として載せられているのであれば、是非お知らせください。
敬具
スティーブ・ジェスパセン
ニューヨーク・タイムズ 広告審査部長〉


要するに、ニューヨーク・タイムズは「われわれは被害者数がどうであれ、長らく言われているように南京大虐殺はあったと思っている。今回の意見広告はわれわれの見解と違っているので、掲載できない」と言っているのです。

■「あった」前提を認めろ

ワシントン・ポストはこのように言ってきました。

〈重要なのは、意見広告の冒頭で、南京でおきたことを人々が事実として認めていることについて、はっきり所見を打ち出す必要があるということです。

(あなた方は)中国の一般市民が虐殺されたことについては認めているのですか?何人(殺戮された)と認めているのですか?

弁護士は、(虐殺そのものではなく)広告でこの数字(中国人を虐殺した人数)を疑う内容ならば掲載できるのではないかと言っています。所見を述べさえすれば、残りの広告内容に問題はありません。
「カットされた、細工された写真」という項目について、「細工された」という表現は削除すべきでしょう。副題として「カットされた写真」としたほうが良いでしょう。
「残虐行為の”証拠”として使われた写真の多くは重大な事実誤認である」と言うべきでしょう〉


要するに、少なくとも虐殺はあったという前提を認めないのであれば、広告を掲載することはできない。「ある」という前提の下であれば、虐殺されたとされる”三十万人”という数字に疑問を投げかけることは可能だと言っているのです。しかし数はどうであれ、「ある」と言ってしまえば後々揚げ足を取られかねません。

どちらの新聞社にも当てはまることですが、新聞社でありながら事実よりもオピニオンや通説のようなもの、中国のプロパガンダを信じ、それと広告の内容が合わないから掲載しないというのです。

このような両紙の反応に対して、果たしてどう対応すればよいかと考えあぐねていたところに、アメリカ下院での対日非難決議、従軍慰安婦の問題が出てきました。こちらは目下、急遽対処しなければいけない問題です。

そのため、南京大虐殺の意見広告が拒否された直後から、的を従軍慰安婦問題に切り替えて準備を進め、今回のワシントン・ポストでの掲載に至ったのです。

■これだけある事実

広告では、「五つの事実」を揚げました。

まず一つ目は慰安婦を集める業者、いわゆる女衒(ぜげん)に対して日本軍部は「本人の意思を無視して慰安婦にしてはならない。誘拐などとんでもない」との通達を出している事実です。

これらの通達は数多く出されていますが、広告では一九三八年三月四日「陸支密2197号」を取り上げました。「募集に当たっては軍部の名前を不正に利用したり、誘拐に類する方法を用いてはならない」としており、「違反するものは処罰する」との警告も書かれています。

当時の軍部、日本政府は従軍慰安婦にするための強制連行などとんでもないとしており、軍部内へ警告するだけではなく、女衒にも通達しているのです。言われているのとは逆の意味の関与です。
「狭義の強制性はなかったが、広義の強制性はあった」と日本を非難する向きがありますが、この文書は女衒を仲介して慰安婦の強制連行に関与した可能性を否定するものです。

この資料は国立公文書館の東アジア歴史センターに所蔵されています。誰でも簡単に確認することができるので、政府関係者が見ていないとは考えにくい。河野談話を出したときに表に出てこなければいけない資料だったのに、なぜ誰もこの件を主張しないのか、不思議でなりません。

二つ目は、一つ目を補強する事実です。通達を出した証拠があっても「それは形だけで、アリバイ作りではないか」と言われるのを想定し、通達に違反した悪徳業者を逮捕するという記事です。政府の方針に反した不心得者は、きちんと処分を受けていたのです。

一九三九年八月三十一日付の朝鮮の新聞「東亜日報」には、本人の意思に反して強制的に女性を慰安婦にした業者を逮捕するため、当時日本の統治下にあった朝鮮の警察が犯人逮捕に向かったと書かれています。

記事は「犯人を逮捕すれば(儲かるなどと甘言を呈して女性をだました)悪魔のような彼らの活動の経緯が完全に暴露されるだろう」と結ばれています。

これを読めば明らかなように、軍自らが嫌がる婦女子をトラックに乗せて強制的に連れ去るどころか、強制した業者を取り締まっているのです。

■性奴隷ではない!

三つ目は、インドネシアのサマラン島の事件です。オランダ人女性を慰安婦として働かせており、これは確かに本人の意思に反するものだったとして、慰安所は閉鎖されています。

これも軍による強制連行などなかったことの証になるでしょう。あれば慰安所が閉鎖されるはずがありません。

四つ目は、元慰安婦たちの証言の変遷です。マイク・ホンダ氏の決議案を始め、従軍慰安婦問題で日本を非難する側の根拠になっているのは彼女らの証言ですが、これがどんどん変わってきている。初めて証言した頃には、軍部や行政機関の強制的行動は全く出てこず、「連行したのは業者」だったのに対し、対日非難キャンペーン後には「連行したのは官憲らしき服装のもの」に変わっているのです。

五番目は、慰安婦たちは決して「セックス・スレイブ(性奴隷)」ではなかったということです。佐官級の収入を得ていた例や、慰安婦に暴行を働いた兵士が処罰された記録も残されています。

また、軍隊が民間人に対して強姦などの暴行を行わないように慰安所を設けていたこと自体は、当時多くの国がやっていたことで、日本だけが非難されるようなことではありません。

たとえば、一九四五年にアメリカ軍が日本に進駐してきたときも、GHQの要請に基づき日本政府が慰安所を設置し、安全管理、衛生管理を行っていたのです。

今回の意見広告はこれらの一次資料を並べ、事実を提示した上で「あとは皆さんで理性的に考えてみてください」と投げかけるものです。

広告の結びはこうです。

「これらの事実を覆す具体的な証拠があれば、直ちにお知らせ下さい。事実に基づいた批判であれば、私たちは謙虚に受け止めますが、一方、事実ではないことに謝罪することは、社会全体の判断を狂わせ、日米二国間に悪影響を与えます。正しい判断の出発点はあくまで『事実』『事実』『事実』です!」

これまでさまざまな人たちが中国などの言い分に対して怒り、反論していますが、それはみんな国内での活動です。日本の論陣は海外のメディアで反論しなければならない。そのためには意見ではなく、ファクトを提示していくことが大切ではないでしょうか。

本来であれば、これは私のような民間の、門外漢の人間がやる問題ではありません。本業の合間を縫ってやっているものですから、広告を出そうと思い立ってから一年も経ってしまいました。

今回の広告を出すのに千五百万円の費用がかかりました。民間の有志でやるには結構大変です。もし反論などが来た場合、再反論する広告を載せることも年内には出来ないでしょう。

本来ならこれは外務省がやるべき宣伝活動です。十五億の予算を組んで宣伝すれば、百回も広告が出せる。ところが工作員の手にかかっているのか、はたまた戦後教育の影響か、役人特有の事なかれ主義で動こうとしません。

今回、政治家からは多くの協力を得られました。自民、民主、無所属問わず、趣旨に賛同して、名を連ねてくれ、超党派の活動になりました。ファクトには、党など関係ないのです。

■国外へ発信せよ

「南京大虐殺」や「従軍慰安婦」の問題について、「大騒ぎしないほうがいい」という意見もありますが、それは大きな間違いです。相手に何かを言われたときに、それが間違いだとすぐに指摘しなければ、事実だと認識されても仕方がない。

これまで日本はずっとその繰り返しでした。その結果が今日の状況なのです。

捏造、プロパガンダによる外交カードをいつまでも相手に持たせておいてはいけない。日本の最大の武器は「ファクト」です。「南京大虐殺」にしろ「従軍慰安婦」にしろ、なかったというファクトです。この武器を手放してはいけません。

米国紙への意見広告掲載によって、いきなり中国などの外交カードを無効化できるとは思っていませんが、これがきっかけとなって、日本人がファクトを武器にすることの重要性に気づいてくれれば、と思っています。(終)

※引用著書
WiLL (マンスリーウィル) 2007年 08月号 [雑誌]
B000RO3WV8



■『南京大虐殺』論争への幻の意見広告!
巨匠の蹶起(けっき)を掲載拒否したニューヨークタイムズ
の堕落を叱る
すぎやまこういちinterview


インタビュアー西村幸裕

――昨年、ニューヨークタイムズにすぎやまさんが、南京問題についての意見広告を出したというお話が・・・。

すぎやま あれは意見広告じゃないんですよ。「意見」じゃなくて「事実」。事実広告ですね。

――なるほど(笑)。ではまず、何故そういうことを思いたったのかを聞かせて欲しいんですけれど。

すぎやま 僕自身は、基本的には右も左もなしに、民主主義者なんですが、理科系の人間だし、とにかく事実に反することにはものすごい拒否反応があるんですよ。割と頑固なまでに嘘は嫌いという。親の代からずっと理科系だし、それもあって、事実にこだわると。それで、日本が色々非難されるときに、事実であれば納得しますが、事実でないことをもとにして、非難されるのは絶対許せない。それがまずありますね。

――じゃあ、アイリス・チャンの『レイプ・オブ・南京』のベストセラーをはじめ、南京大虐殺が論じられてきているのをずっと苦々しく思っていらしたと?

すぎやま はい。横目で見て腹を立ててましたね。

――それが昨年、意見広告を出そうという行動まで行ったというのは?

すぎやま もう我慢できないと、その嘘が、欧米の社会にあたかも本当のように広まりつつあることに、大きな危機感を覚えましたね。それと、日本が大東亜戦争に入っていく前の歴史に重なって見えたんです。中国のプロパガンダが浸透してきて、欧米の新聞までが事実でないことをベースに書くという流れになってきている。それで「事実でないことに対抗する唯一の武器は、結局、事実ではないか」と結論に達しました。

――それでお作りになった新聞広告が、『南京についての歴史事実』という、これですね。この写真、知っている人は知ってると思うんですが、『レイプ・オブ・南京』とかで、「軍によって強制的に連れて行かれる住民たち」というような説明がついているんですが、もともとは日本の『朝日グラフ』に載っていた「楽しそうに日本の兵隊たちと南京の市民が移動している」という写真です。それが違った解説文を付けることによって・・・

すぎやま しかも、トリミングしてますから、言ってみれば捏造です。

――こういう代表的なものを出して、南京のキャンペーンは、事実とは違うと訴えたかった広告ですね。

すぎやま そうですね。日本おメディア界では、『レイプ・オブ・南京』に使われている写真は色々な捏造があったり嘘だということが学術的に立証されて、文献も色々出てますね。だけど、欧米の新聞記者は、知らない人と、知っていながらそれを無視してプロパガンダに使う人という、二種類あります。

――それで、こうやってお作りになって、ニューヨークタイムズに出そうとしたんですが、掲載拒否にあってしまったのですよね。

すぎやま それは、非常に不愉快で悔しいことだけれども、逆に一つ立証できたことがあるんです。いつも、ニューヨークタイムズの日本特派員が、とんでもない論説を書いているんで、編集者が事実を知らないで載せたのだとすれば、それは違うと意見広告を出すことは大きな意味があると思ったんですが、掲載拒否されたことで、ジャーナリズムではなくプロパガンダペーパーになっている、堕落しているということが証明されました。

――社を挙げて確信犯ですね。しかし、日本の一市民が中心となったものを掲載拒否する態度は、どうも合理的とは思えない。アメリカの取り柄とはフェアさしかないと思うんですが。

すぎやま そう、アンフェアという言葉を非常に嫌う文化のはずでしたね。だから、僕は、アメリカの主要メディアが中国に取り込まれつつあると感じました。もう一つ、中国が共産主義国家だという認識が薄れて、アメリカの財界に、中国で金儲けしようという人たちが多い感じがしますね。前回の戦争も、アメリカが共産主義と手を結んで、民主主義国家の日本を挟み撃ちにしたっていう構図が強いですよね。そういう構図になってきている。これは何とか食い止めないと、僕の孫の世代がかわいそうと。何十年単位の、大きなスパンで歴史を眺めて、危機感を持つ人がもっと多くならなきゃいけない感じもしますね。

――ええ。しかし今回、歴史とか国際政治分野の人間ではなく、誰でもその名を知る作曲家が動いたことは、日本社会全体に非常に大きなインパクトを・・・。

すぎやま 与えられるといいと願っています。僕が意見広告を出しても、それ自体の影響力は、ほんのちっぽけなものですけれども、これがきっかけになって、皆さん、意識改革をして欲しいと思いますね。で、これから先、もっと色んなところが、海外への事実発信を頑張って欲しいなと、ハッパかけたい部分がかなりあります。

――今年、またアメリカで慰安婦問題が蒸し返されて、メディア上で大騒ぎになっているんですが、これをどうご覧になっていますか?

すぎやま アメリカでも、いわゆるリベラル系のメディアが相当取り込まれて、事実を無視した論説を書いたり、載せたりしている。ヨーロッパのメディアも、非常に危険な状態にある。でも、私個人の力で、そんなに手を回せませんよ。これはやっぱり、政府、行政、それから財界なりが、大同団結してもらわないと、手に負えませんね。これから先、慰安婦問題にしても、遺棄化学兵器や、北方四島の問題にしても、向こうが虚偽を元に非難してくることが数多くあると思います。ですから、本当はこちらが先手を打って事実を海外に広報することもやっとかなきゃいけないと思いますね。

――そうですね。河野洋平さんが遺棄化学兵器の処理は日本がやると言ってしまったり、慰安婦のときも河野談話っていう不必要なものを出してしまっている。そういうおかしいことが多すぎます。

すぎやま ですから、今、日本に大切なことは、事実を大切にし、事実にこだわる姿勢をみんな持つようにということと、あとは理科教育の充実。理科教育というのはあくまで、事実にこだわる教育なんです。そこが分かっていない人も多いと思うんです。しっかりした理科系の頭を持った人を育てる教育が必要です。

――最後に、すぎやまさんにとって今後の夢といいますか、どんなことをおやりになりたいのかと。

すぎやま 将来に対する夢として、一曲でも良い曲を残したいというのが当然、第一にあります。それから、僕は愛国者ですから、少しでも日本という国、社会、日本国民の皆さんのために、役に立った人間でありたいと思っています。国がちゃんとしていなければ個人の幸せもないわけで、愛国心イコール郷土愛であり、家族愛である。だから、愛国心イコール軍国主義だっていう、プロパガンダに毒されている人は目を覚ましてほしいですね。「愛国心というのは自分を大事にすることだ」というふうに結びつくような風潮を作りたいというのも、夢の一つですね。いま僕らが住んでいる国というのは、あくまでも先祖からの預かりもので、子孫の代にしっかりした形でバトンタッチしていくべきものですから。

――はい。最後に非常にいい言葉で締めくくっていただきまして、どうもありがとうございました。(終)

※引用著書
中学生にも分かる慰安婦・南京問題 中学生にも分かる慰安婦・南京問題
西村 幸祐 (2007/06)
オークラ出版

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すぎやま氏の言われるように、「事実」を大切にし、「事実」にこだわる姿勢を持つというのは大切なことだと思います。そして、いわゆる従軍慰安婦や南京大虐殺というのはなかったという「事実」を、まず日本国民に周知させ、そして世界にも発信していく作業を、日本政府をあげてやってもらいたいです。中国が仕掛ける情報戦に負けてはなりません。

すぎやま氏の活動、発言は大変素晴らしいものですので、是非これからも頑張って頂きたいです。そして、すぎやま氏に続く著名人の方も出てきて下さればと思います。


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2007/07/08(日) 01:44 | URL | タイムブログランキング #JUGsyThY[ 編集]
返信が遅くなってすいません
>さくらこさん
スパイ防止法は早期に制定すべきですよね。これ以上売国奴を放置しておいては駄目だと思います。

著名人の方が政治的な発言をされるときは、大抵左寄りの発言ばかりですから、すぎやま氏は大変貴重な存在だと思います。後に続く方が出て下さると良いですね。

>大さん
日本政府には、この「最大・最強の武器」を使って、反日プロパガンダを吹き飛ばして欲しいですね。

>milestaさん
これを機に、きちんとした国民教育がなされるようになると良いですよね。
拙ブログでも何度も訴えていますが、外務省、政府、マスコミには、まともな仕事をして貰いたいです。

>tonoさん
私もすぎやま氏の表現は素晴らしいと思います。こうしたすぎやま氏の発言や活動を、もっと多くのマスコミが取り上げて、世間に広めて下さると良いのですが・・・。
拙ブログでは、こうした真の愛国者の方を応援しようと思っています。

>せーちんさん
朝日新聞を中心とするマスコミによる安部政権、自民党へのバッシングには、私も疑問を感じます。
年金問題にしたって、本来なら自治労を支持母体にしている民主党の方が責任は重いはずですが、マスコミは何故か自民党の方をバッシングしています。本当に日本のマスコミはおかしいと思います。
国民も、こうしたマスコミの報道に惑わされないようにすることが肝要ですね。


2007/07/05(木) 14:22 | URL | spiral(管理人) #l7AT0Hcg[ 編集]
お騒がせします。
自民党叩きに徹底してる現実に疑問をもってます。

トラックバック失礼します。

すぎやま氏のような正しい愛国心を持った姿勢ならいいのですが、今の自民党批判に愛国心を掲げてるだけの勢力が見え隠れしてます。

2007/07/04(水) 22:53 | URL | せーちん #mQop/nM.[ 編集]
素晴らしいですね
>いま僕らが住んでいる国というのは、あくまでも先祖からの預かりもので、子孫の代にしっかりした形でバトンタッチしていくべきものですから。
・とても易しく勝つ易しく上手な表現ですね。
 私なんか「国在りて民在り」ですから(*´д`*)アハァ
 「神道」の教えをこの様に易しくかみ砕いて教えるのも、良いのではないかと思いました。
2007/07/03(火) 18:13 | URL | tono #vFsRzAws[ 編集]
どんなに事実を突きつけても、お金で中国になびいてしまう人は、どこにでもいるのですね。
アメリカはそうして日本いじめを利用していればいいでしょうが、日本国内に自国を辱めても経済優先とする人たちがいるのは許せません。これまで反論してこなかった外務省もです。
それもこれも、きちんとした国民教育がされてこなかったからです。

すぎやまさんが「ハッパをかけたい」と仰るお気持ちがよくわかります。この事実広告は、アメリカだけでなく、日本国民に向けたものであるに違いありません。
私もあの事実広告にハッパをかけられて、記事を書かずに放置していた『閉ざされた言語空間』をブログで紹介しました。こんなただの一般人だって、できる限りのことをやろうとしているのですから、外務省、政府、マスコミは、きちんとした仕事をして欲しいです。
2007/07/03(火) 13:58 | URL | milesta #S4B2tY/g[ 編集]
「唯一の武器は事実」

その通りですね。
付け加えるのなら
「最大・最強の武器」ですね。
2007/07/03(火) 09:47 | URL | 大 #M/EAJn/Y[ 編集]
たくさんの人がすぎやまさんに続いてほしいです
すぎやまさんのおっしゃるとおり理科教育の充実が大事です。しっかりした理系の頭の人間を育てその人達が上にならなければ・・・。
今は文系の頭で金儲けの発想ばかりを持つ人が上になり幅をきかせています。
事実を武器に日本国民が一丸となって日本の名誉をしっかり回復しなければなりません。
やはり共産党とは国外でも国内でも恐ろしいものですね。スパイ防止法や治安維持法があってもいいと私は思います。母国を売るようなものは許すわけにはいきません。
すぎやまさんの言われるとおり愛国心はけっきょく自分を大事にすることにつながります。国、社会、国民の役に立ちたいという志は崇高です。人生の目標として世のため人のためになる生き方をするということの価値をもっと高めていきたいものですね。
2007/07/02(月) 21:22 | URL | さくらこ #-[ 編集]
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